再生・細胞医療産業の再起動2 組織工学の今とMCP適用の準備

再生・細胞医療産業の再起動2 組織工学の今とMCP適用の準備

ー募集を終了いたしました。たくさんのご応募ありがとうございました。ー

開講時間

2019年 7月 5日(金) 10:00~17:30(開場 9:30)

募集人員

200名

参加費

無料

開催場所

川崎市コンベンションホール(川崎市中原区小杉町2丁目276番地1 パークシティ武蔵小杉ザ ガーデン タワーズイースト2階)
>> Mapはこちら

◆JR南武線・湘南新宿ライン・横須賀線「武蔵小杉」駅北口 徒歩約4分
◆東急東横線・目黒線「武蔵小杉」駅 徒歩約5分

対象者

再生・細胞医療産業の推進に関わる産・学・官すべてのみなさま 

ご案内

 佐藤 陽治(国立医薬品食品衛生研究所 再生・細胞医療製品部 部長、KISTEC 非常勤研究員)

 現在、「ヒト細胞加工物の品質及び安全性等評価に共通の基本となる技術要件・基準指針」(略称:ミニマム・ コンセンサス・パッケージ; MCP)の公開に向けた作業が最終段階に入っています。本セミナーでは、再生・細胞医療産業のさらなる発展・進化の鍵となる、最先端の組織工学について、どこまで進んでいるのかを広く共有するとともに、製造段階への実装にあたり、どのようにMCPを適用していくべきか、産・学・官が智恵を結集する場にしたいと考えております。

 再生医療等製品の品質・安全性確保には、ヒト幹細胞に関する5指針に基づいたケースバイケースの判断が伴い、開発者・関係者には、科学的合理性に基づく検討が求められます。ところが、現状では指針を限りなく厳しく解釈することで「ケースバイケース」の判断、つまり個別課題に対して最も適切な答えを見出そうとするプロセスを回避しようとする事例が頻発し、再生・細胞医療産業の健全な成長を妨げる大きな要因となってきました。
 MCPは、想定される大多数の細胞加工製品に共通の基本となる技術要件・基準であり、現行指針と合わせて活用することで、そうした指針運用の不合理が解消され、実用化加速の環境は整います。しかし、正しい理解が共有されなければ、従来の指針同様、新たな制約になりかねません。
 日本が世界で勝ち抜くための産・学・官共通プラットフォームとして、これからMCP を使いこなしていくために、再生・ 細胞医療産業の推進に関わるすべての方に、本セミナーへの参加を呼びかけます。 

   各種ヒト幹細胞等由来細胞加工品の品質・安全性確保に関する5 つの指針(別サイトに飛びます)

〈本講座は、JST研究成果展開事業「世界に誇る地域発研究開発・実証拠点(リサーチコンプレックス; 拠点名 世界に誇る社会システムと技術の革新で新産業を創るWellbeing Research Campus)」(中核機関: 慶應義塾大学)の一環として実施しています〉

カリキュラム内容と日程

10:00‐10:05 開会挨拶 KISTEC 理事長
鈴木 邦雄
10:05‐10:15  リサーチコンプレックス推進プログラムのご紹介 慶應義塾大学ウェルビーイングリサーチセンター
特任教授
吉元 良太
10:15‐11:45 MCP活用の心構え ~ 産学官が『科学的知恵』をどう進化させるか 大阪大学大学院医学系研究科 招聘教授、
国立医薬品食品衛生研究所 名誉所員
早川 堯夫 氏
11:45‐13:00 休 憩
13:00‐13:50 組織工学の今(1)「バイオ3Dプリンタを用いた血管再生について」 佐賀大学 医学部 臓器再生医工学講座 教授
中山 功一 氏
13:50‐14:40 組織工学の今(2)「足場素材を用いた骨・軟骨再生医療の最前線」 東京大学大学院 医学系研究科 外科学専攻 教授
星 和人 氏
14:40‐15:00 休 憩
15:00‐15:50 組織工学の今(3)「血管網を付与した機能的立体組織の作製」 東京女子医科大学大学院 医学研究科 先端生命医科学系専攻 教授
清水 達也 氏
15:50‐16:40 組織工学の今(4)「再生治療、再生研究を具現化する組織工学の最前線」 京都大学 ウイルス・再生医科学研究所 教授
田畑 泰彦 氏
16:50‐ 17:30 パネルディスカッション ~ 組織工学の今とMCP適用の準備

座長:佐藤 陽治 氏

パネリスト:
早川 堯夫 氏
中山 功一 氏
星  和人 氏
清水 達也 氏
田畑 泰彦 氏

パンフレットはこちら (PDF 2.61MB)

主催

地方独立行政法人 神奈川県立産業技術総合研究所

人材育成部 教育研修課 教育研修グループ
TEL : 044-819-2033 FAX : 044-819-2097

E-mail:ed@newkast.or.jp

共催

神奈川県、 慶應義塾大学 WRC

後援

国立研究開発法人 日本医療研究開発機構、  一般社団法人 日本再生医療学会、一般社団法人 再生医療イノベーションフォーラム